光回線・スマホの乗り換えで気をつけること|エリア・解約金・キャッシュバックの落とし穴

監修:阿部泰尚

通信費は、固定費の中でも見直しやすい

家計の固定費のうち、通信費(スマホとインターネット回線)は、契約を変えるだけで、毎月の支出が変わる可能性がある。一度手続きをすれば、効果が続く。

しかし、乗り換えは、条件を確認せずに申し込むと、かえって損をすることがある。特に、次の4つは、申し込む前に必ず確認してほしい。

1. 住んでいる地域で、使えるのか(提供エリア)

光回線は、住所によって、使えるサービスが決まる。広告で「おすすめ」と書かれていても、お住まいの地域が提供エリア外なら、申し込めない。

  • 住所(建物名・部屋番号まで)で、エリアを確認する
  • 集合住宅は、建物の設備によって、使えるプランが変わる
  • 工事が必要な場合、工事日が決まるまでに時間がかかることがある

2. 今の契約の「解約金・違約金」と「残っている工事費」

乗り換えでは、今の契約を解約する費用がかかる場合がある。

  • 契約期間の途中で解約すると、解約金(違約金)が発生する契約がある
  • 工事費を分割で払っている場合、解約すると、残りの工事費が一括で請求されることがある
  • 解約のタイミングによって、費用が変わる契約がある(更新月など)

今の契約書か、契約会社のマイページで、解約金と更新月を確認する。確認せずに乗り換えると、キャッシュバックより、解約費用の方が大きくなることもある。

3. キャッシュバックの「受け取り条件」

「キャッシュバック」が大きく書かれた広告は多い。しかし、受け取るためには、条件がある。

  • 申請の手続きが必要な場合がある。手続きを忘れると、受け取れない。
  • 受け取れる時期が、開通から数か月後の場合がある。
  • オプション契約(有料サービス)への加入が、条件になっていることがある。
  • 申込みの窓口によって、キャンペーンの内容が違う。

金額だけでなく、「いつ・どうやって受け取るのか」と「条件」を、申し込み前に確認する。

4. 契約期間と、毎月の総額

「月額が安い」という表示は、期間限定の割引を含んでいることがある。

  • 割引が終わった後の、通常の月額を確認する
  • 契約期間(2年など)と、その後の更新の条件を確認する
  • スマホとのセット割引がある場合、スマホの契約が条件になる

夫婦や家族でスマホの会社が違う場合は、セット割引が使えるかも、乗り換え前に確認する。

回線の種類を選ぶ:工事が必要なものと、不要なもの

種類 特徴 注意点
光回線(auひかり など) 安定しやすく、利用が多い家庭向き 工事が必要。エリア外では使えない。
工事不要のWi-Fi(SoftbankAir など) コンセントに挿して使う。引っ越しにも持ち運びやすい 電波状況や環境で、速度が変わる

どちらが向くかは、家族の人数、使い方(動画・オンライン会議・ゲームなど)、住まいの環境で変わる。賃貸で工事の許可が取れない場合は、工事不要のタイプが選択肢になる。

乗り換えの手順

  1. 今の契約の、解約金・更新月・残っている工事費を確認する
  2. 住所で、提供エリアを確認する
  3. 月額(割引後の通常額)・契約期間・キャッシュバックの条件を確認する
  4. 申し込む(新しい回線の開通日を確認する)
  5. 新しい回線が使えるようになってから、古い回線を解約する(つながらない期間をつくらない)
  6. キャッシュバックの申請手続きを、忘れずに行う

離婚や別居、引越しを考えているとき

離婚や別居で引越しをする場合は、回線の契約も見直す機会になる。

  • 引越し先で使えるか(エリア・工事)を、先に確認する
  • 契約者が誰かを確認する(名義の変更が必要な場合がある)
  • 新居の開通に時間がかかるため、引越しの日程が決まったら、早めに手配する

家計全体の見直しの順番は、夫婦で固定費を見直す順番と、家計健康度チェックで整理している。

まとめ

  • 光回線は、住所によって使えるサービスが決まる。申し込み前に、エリアを確認する。
  • 乗り換えでは、今の契約の解約金・残っている工事費を確認する。
  • キャッシュバックは、受け取りの条件・時期・手続きを確認する。
  • 割引後の通常の月額と、契約期間を確認する。
  • 新しい回線が使えるようになってから、古い回線を解約する。

※本記事は一般的な情報であり、個別のサービスを推奨するものではありません。料金やキャンペーンは変更されることがあります。この記事は、監修者の阿部泰尚が内容を確認しています(監修範囲は監修者紹介をご覧ください)。

監修者について

阿部泰尚(合名会社T.I.U.代表。探偵業・いじめ問題の相談の現場の経験を基に、内容が読者の実情から外れていないかを確認しています。法律・税金・保険・年金の個別の判断は、弁護士や税理士など、専門家にご相談ください。)

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