気持ちが先に動いたとき、人はいちばん不利な行動をとる
相手の言動に違和感を覚えたとき、いちばん強く出るのは、「確かめたい」という気持ちである。眠れない。頭から離れない。その気持ちのまま動いた結果、本来なら守られるはずの自分の立場を、自分で弱くしてしまう人は少なくない。
相手のスマホを勝手に見る。夜中に問い詰める。相手の行き先を追いかける。どれも、気持ちとしては理解できる。しかし、そのどれもが、後の話し合いや、慰謝料・離婚の手続きで、不利に働く可能性がある。
この記事では、疑いを感じたときに、最初に避けるべき5つの行動と、代わりにやっておきたいことを整理する。
なお、この記事は、浮気の有無を判断するものではない。違和感は、仕事の疲れや、別の悩みなど、浮気以外の理由で起きることも多い。
避けるべき5つの行動
1. 相手のスマホ・パソコン・SNSを、無断で見る(ログインする)
もっとも多く、もっとも問題になりやすい行動である。
- 他人のIDとパスワードを使って、SNSやメール、クラウドにログインする行為は、不正アクセス禁止法に触れる可能性がある。夫婦であっても、例外とは限らない。
- 端末のロックを解除して中身を見る行為も、状況によっては、プライバシーの侵害として、トラブルになる。
- 見つかったときに、「悪いのは見たあなただ」と、話が逆転する。浮気の事実より、勝手に見たことが、争点になることがある。
2. 感情のまま、問い詰める
夜中に長時間問い詰める。大声を出す。物を投げる。相手が追い詰められるほど、真実は出てこない。 相手は、否定するか、証拠を消すか、関係を悪化させるかのどれかになりやすい。
また、強い言動が、後にモラハラ・DVの主張に使われることもある。
3. 相手を追いかける・待ち伏せする
相手の行動を確かめたくて、後をつける、勤務先や自宅の周りで待ち伏せする。これは、自分の身の危険にもなり、相手や相手の周囲とのトラブルにもなる。
4. SNSで晒す・周囲に言いふらす
相手や、浮気相手と疑う人の名前を、SNSに書く。共通の知人に、事実が確かでない話を広める。事実であっても、名誉毀損などの問題になり得る。 疑いの段階で行うと、事実と違ったときに、取り返しがつかない。
5. 子どもを巻き込む
子どもに、相手の様子を聞き出す。相手の悪口を子どもに言う。子どもに相手のスマホを見せる。子どもは、板挟みになり、深く傷つく。 親権や面会交流を考える場面でも、子どもを巻き込んだ行動は、不利に評価されやすい。
代わりにやっておきたいこと
① まず、安全を確認する
暴力や、強い恐怖を感じる状況にある場合は、浮気の問題より先に、身の安全を確保する。警察(110番)や、DV相談プラス(0120-279-889、24時間)に連絡してほしい。
② 事実だけを、日付と一緒に書き出す
気づいたことを、推測を混ぜずに、日付・時間・場所・出来事の形で記録する。「帰宅が遅い」ではなく、「10月3日、帰宅が午前0時過ぎだった。理由を聞いたら、仕事と答えた」のように書く。
この記録は、後で、自分の気持ちを整理するときにも、専門家に相談するときにも役に立つ。
③ 一人で結論を出さない
感情が強いときは、重要な決断(離婚を切り出す、別居する、相手に連絡する)を、数日延ばす。その間に、信頼できる人や、公的な窓口に話してみる。
④ お金と生活の備えを確認する
離婚や別居になる可能性を考えて、家計・財産の全体像を把握しておく。自分が正当に見られる範囲で、通帳・保険・ローンの状況を確認する。→ 離婚前の家計・財産チェック
⑤ 専門家・公的窓口に相談する
法的な見通しは、弁護士や法テラスで確認できる。気持ちの整理には、夫婦・家族のカウンセリングも選択肢になる。
自分の状況を整理する
違和感を整理するために、診断を使うこともできる。浮気の有無を判定するものではなく、気になる変化と、冷静に動くための備えを、確認するためのものである。
相談先
- 法テラス(日本司法支援センター): 法的トラブルの相談窓口の案内。
- 各地の弁護士会の相談窓口: 慰謝料・離婚の見通しの相談。
- お住まいの自治体の相談窓口: 男女共同参画センター・女性センターなどの相談。
- 夫婦・家族のカウンセリング(公的・民間)。
- 身の危険を感じるとき: 警察(110番)、DV相談プラス(0120-279-889)。
まとめ
- 疑いを感じたときに、いちばん不利になるのは、気持ちのまま動くことである。
- 避けるべき行動は、無断でのスマホ・SNSの閲覧、感情的な問い詰め、追いかけ・待ち伏せ、SNSで晒すこと、子どもを巻き込むこと。
- 代わりに、安全の確認、事実の記録、決断を延ばすこと、お金の備え、専門家への相談を行う。
- 違和感は、浮気以外の理由でも起きる。判断を急がない。
※本記事は一般的な情報であり、個別の事案への助言ではありません。この記事は、監修者の阿部泰尚が内容を確認しています(監修範囲は監修者紹介をご覧ください)。